主権者たる国民の8割が賛同している脱原発を確実なものとする

日本は、国民主権国家であると同時に、象徴天皇制の国家でもあります。日本国憲法は、第一条において、天皇の地位は、「主権の存する日本国民の総意に基づく」としています。今、日本国民の8割が脱原発に同意しています。天皇陛下が主権者である国民とともに脱原発に賛同されることにより、国民に明日への希望を与え、象徴天皇制が国家の倫理を体現することを改めて確認し、諸外国との信頼も新たに築き上げてゆくことが可能となります。

全原発廃炉の詔勅　http://youtu.be/4FaG8LdVzg8